さらにそれぞれに受給条件があります。

【再就職手当】
・待機期間（7日間）終了後であること。
・再就職先が前職（離職票を受け取った）ではないこと。
・自己都合での退職で3ヶ月の待機終了後、1ヶ月は職安の紹介による再就職であること。
・職安に求職する前に内定した企業でないこと。
・支給額は、基本手当の支給残日数×30%です。

【就業手当】
・受給条件は「再就職手当」と同様条件です。
・支給額は、基本手当日額×30%です。

【常用就職支度手当】
・45歳以上あるいは障害者であること。
・職安の紹介による再就職であること。
・再就職先が前職（離職票を受け取った）ではないこと。
・待機期間や給付制限期間が終了していること。
・支給額は、基本手当の支給残日数×基本手当日額×30%です。

再就職が決まったら、企業より「採用証明書」をもらいハローワークに提出しましょう。
ハローワークより「支給申請書」を受け取り、会社の証明をもらいましょう。
この申請書を「受給資格者証」と一緒に1ヶ月以内にハローワークに提出しましょう。
きちんと手続きして、もらえるものはきちんともらいましょう。

失業保険は、「求職者給付」「就業促進給付」「教育訓練給付」「雇用促進給付」の4種類があります。
失業保険とは一般的に、「求職者給付」の中の「基本手当」のことを指します。

【給付の条件】
給付を受けるには条件があります。
第一に、働く意思があるのに働けない失業状態であること。
ですからハローワークに定期的に出向いて、就業の意思を見せなければなりません。
就業の意思が無い人、あるいは働くことが出来ない人は給付を受けられません。
例えば怪我をしていたり、妊娠中であったりする場合は、働けるようになって就職活動をできる状態になったら受給できます。
そのためには、受給期間延長申請をしておけば、出産後あるいは怪我がなおった後受給できます。
延長期間は最大で3年間です。
第二の条件は、離職の日以前2年間に賃金支払の基礎となった日数が11日以上ある雇用保険に加入していた月が通算12ヶ月以上あることです。

【給付に必要な書類】
失業給付を受けるためにハローワークに提出が必要なものは、「離職票」「雇用保険被保険者証」「住民票などの身元確認できるもの」「写真(縦3cm×横2.5cm）2枚」「本人名義の普通預金通帳」です。
これらを提出し、受給資格を認められれば説明会に参加し、認定証を受け取ることができます。
その後、定期的に決められた日にちにハローワークに通い失業認定を受けなければなりません。
認定後、口座にお金が振り込まれます。

【内定取り消し】
内定を企業側から一方的に取り消されることはあるのでしょうか？
基本的にはありえないことです。
自分が何か重大な事由を隠して虚偽の申請をしていた場合、あるいは、企業側が不景気で人員削減などをしなくてはならなくなった場合などを除けば、内定通知書を受け取って雇用契約を結んでいるわけですから、ありえないことです。
もしもこのようなことになったら、企業担当者に理由をきちんと聞いてみましょう。

【内定辞退】
逆にこちらから内定を辞退する場合、いち早く決断した時点で企業へ電話連絡をしましょう。
人材派遣会社を通した場合は、人材派遣会社の担当者へいち早く電話をしましょう。
企業へ連絡をしてもらえます。
いずれにせよ早い段階で辞退しなければ、企業に迷惑がかかります。

【前職の退職】
内定が決まり、前職の退職日を設定するにおいて。
前職と新しい職場の在籍期間が重なってよいのか？
あるいは前職を退職日まで有給休暇を取得中として、新しい職場で働いてもよいのか？
これは、企業によって異なります。
就業規則などで副業禁止とされている場合は、在籍期間を重ねることはできません。
その場合は、有給休暇の取得を中止して退職日を早めて、退職後に働くようにしましょう。
特に副業禁止となっていない場合は、念のため前職の企業担当者に確認してから働くようにしましょう。

内定が決まり、転職が決まったらすぐに退職までのスケジュールを考えましょう。
上司に報告、残務処理、引継ぎ、税金、年金、保険などの手続き等多くの事務処理があります。
退職まで短くても1ヶ月は設定して、入社日を相談して設定することが必要です。

【履歴書の返却】
企業に応募する際に提出した履歴書など、不採用になった企業から返却してもらえるのでしょうか。
残念ながら返却するかどうかは企業の自由なので、強制はできません。
しかし要望はできますので、担当者に聞いてみましょう。

【虚偽の申請】
履歴書や職務履歴書などに虚偽の申請をした場合はどうなるのでしょうか。
内定通知書や誓約書などに、もともと注意事項として記載してある場合がほとんどです。
重要な虚偽の申請をして、経歴などを詐称した場合は取り消しになることがあります。
学歴など、偽り無く正しく知らせるようにしましょう。
また前職の職務や経歴についても正確な情報を伝える義務があります。
例えば前職を解雇された場合などでも、話しにくいですがきちんと伝えなければなりません。
面接の際などに採用の可否を判断する重要事項となるからです。
黙っていてもしも採用後に発覚したら、解雇になることもあります。
注意しましょう。

【他社の内定状況】
面接では、他の会社の内定状況を聞かれることがよくあります。
その場合は、きちんと事実を伝えましょう。
他から内定を受けていたとしても、評価には影響しないから大丈夫です。
強く志望していることをアピールしながら、他社の内定を伝えると感じがいいかもしれません。

【質問の答えがわからないとき】
面接に関しては、あいまいな表現は避けて嘘はやめましょう。
わからないときは、「わかりません」と答える勇気が必要です。
話すときは、ダラダラと話さず「結論」を先に答えるようにしましょう。

退職する際は、健康保険を脱退しなければなりません。
通常は退職後、個人で手続きをして国民健康保険に加入します。
しかし、資格喪失日の前日までに継続して2ヶ月以上の被保険者期間がある場合、希望すれば、最大2年間、前職の健康保険を任意継続することができるのです。
継続後は、任意に辞めることはできません。
保険料を比較すると、任意の方が安い場合があります。
この申し出は資格喪失した日から20日以内にしなければなりませんので注意が必要です。
任意継続の際の保険料は全て個人負担になります。
期日までに納付が必要です。納付しないと資格喪失します。
保険料は前納もできます。前納すると割引があります。
申請には「健康保険任意継続被保険者資格取得申請書 」が必要です。
被扶養者がいるときは、「健康保険被扶養者（異動）届 」も必要です。
次に別の企業に就職した場合も資格喪失します。

【失業保険と健康保険】
次の転職先がまだ決まっておらず、前職を退職後しばらくの間、失業保険を受給する場合。
失業保険受給中でも同居している配偶者の健康保険の被保険者になることができます。
その場合の条件としては、年収が130万円未満でかつ配偶者の年収の2分の1未満であることです。
健康保険組合によっては、失業保険受給中は被保険者になれないところもありますので確認が必要です。

内定辞退は、決心したらいち早く連絡するようにしましょう。
相手の立場を考えて失礼がないようにスムーズに辞退しましょう。

そもそも最初に重要なことは、面接の際に「御社が第一志望です」と言い切らないことです。
もしも内定辞退をすることになった場合、企業側の印象がかなり悪いからです。
複数面接試験を受けていて、他へ行くため辞退することは転職ではよくあることです。
企業側もある程度は考慮しています。
しかし「第一志望」と言い切ってしまうと、その熱意を買われて採用を決めたりしたことも考えられます。

人材派遣会社などを通しての活動の場合は、担当者にもきちんと自分の活動状況を知らせておきましょう。
担当者は各企業と自分との橋渡しをしてくれています。
複数試験を受けている場合でも、どのような状況か把握していないと担当者も対応できません。
正確にきちんと隠すことなく話しておきましょう。

内定辞退を決めたら少しでも早く企業担当者に電話で連絡しましょう。
人材派遣会社などを通している場合は、担当者に連絡しましょう。
その後、企業宛に「内定辞退の詫び状」を書きましょう。

【応募を辞退したいとき】
企業に迷惑をかけないように速やかに連絡しましょう。

【面接を辞退したいとき】
「面接を前に自信がない」「面接をして話を聞いて思っていたのと違う」と感じたときなどに辞退を考えます。
面接の日にどうしてもはずせない用事が入ってしまったときは、面接担当者に話せば面接日程は調整してもらえます。
間違っても無断欠席しないように、必ず企業の担当者へ遅くとも前日までに連絡しましょう。
可能な限り迅速に早い時点で連絡することが必要です。
メールではなく電話で丁重にお詫びし、辞退の旨を伝えましょう。
メールだと担当者がメールに気づかなかったり、見るのが遅くなったりすると対応が遅れてしまいます。
人事担当者だけではなく、面接には管理職や部長、さらに社長などが参加する場合があります。
スケジュール調整をつけてあるものをキャンセルするのですから、一刻も早く連絡する必要があります。
辞退の理由については、聞かれたら簡単に答える程度でいいです。
自分から積極的に話すことではありません。
「他社への内定が決まった」と答えても問題はありません。
正直に話したほうが企業にも迷惑がかかりません。
悩んで言わないまま内定を受けた後断ると迷惑がかかります。

問い合わせは、メールでも電話でも構いません。
メールでの問い合わせは、電話よりも簡単だと思われがちですが、気をつけることはどちらも同じ、むしろメールの方が守らなければならないマナーがあります。

【メールの場合】
・簡潔に用件をわかりやすく書くことを心がけましょう。
・相手に見やすい、わかりやすいと印象づけることが重要です。
・正確な書類作成は基本です。誤字脱字、スペルミスがないかチェックしましょう。
・質問は３つくらいまでにしましょう。

【電話の場合】
・まず自分から名乗るようにしましょう。
・焦らずゆっくりとした口調で、名前と何をみて電話しているか、簡潔に用件を伝えましょう。
・問い合わせる時間帯は、平日の勤務時間帯で昼休み時間などは避けましょう。
　11:00～12:00、14:00～16:00くらいがいいでしょう。
・第一印象が大事です。明るくはっきりと落ち着いた口調で話しましょう。
・問い合わせる内容は最初から紙に書いてまとめておきましょう。
　要領を得た質問を簡潔にしやすくなるからです。
・最後に電話を切るときは、必ず相手が切るのを確認してから受話器を置くようにしましょう。

志望動機については、企業側に自分を雇ったらこんなメリットがあると思わせるようなものにしましょう。
自分が志望企業でやりたいことなども積極的にアピールしましょう。
転職の際のポイントとしては、前職での経験やスキルを強みとしてアピールするのがいいです。

履歴書に記入する際のポイントとしては、自分の言葉で書くことです。
マニュアルに載っていそうな言葉は採用担当者ももう見飽きていることでしょう。
さらに文章構成をしっかりして、説得力のある文章にすることが重要です。
「どんな点に企業（職種）の魅力を感じているのか。」
「どうして希望しているのか。」
「入社したら自分は何をがんばるのか。」
「自分だからこそ、こんなことができる。」
このような事柄を、熱意をもって伝えるのです。

そのためには、事前情報のリサーチが必要です。
企業のホームページ、求人要綱などで志望する企業の特徴をチェックします。
社長のブログなどからも企業風土、社内の様子などがわかります。
企業が求めている人物像やスキルを考えてみましょう。
志望動機はこのようなことも踏まえて考えなければなりません。

リサーチや面接を数回受けるのに時間がとられます。
在職中では積極的な転職活動ができないでしょう。
退職後の活動は、時間ができるので集中して短期間で活動でき、気持ちにゆとりが生まれます。
しかしながら、その間は収入がなくなってしまうため、生活面を考えると在職中からの活動になるでしょう。
在職中に試験を受けると、志望職種の事情がわかり事前に必要なスキルを習得する準備期間もできます。
在職中に時間を作ることができず、有給休暇取得も難しい場合は、面接の時間さえ取る事ができなくなってしまいます。
そのような場合は、退職後の活動になりますが、在職中からきちんとリサーチをして志望企業を絞りましょう。

在職中の転職の場合、退職までの引継ぎの関係がありますからすぐには入社できません。
通常、転職先企業は、1,2ヶ月程度は考慮してくれます。

在職中の転職活動、退職後の転職活動どちらかを選べる環境にあるのなら、断然、在職中の転職活動がベストです。
退職後の転職活動ですと、すぐに転職先が決まればいいのですが、決まらない場合、生活面の焦りから転職先を妥協して決めてしまう可能性があります。
在職中でも今は企業のホームページや転職サイトなどから24時間応募することができます。
転職先企業も在職中の活動には理解があるので、面接日の日時設定も考慮してもらえるでしょう。

求人が盛んな時期としては、以前は年度末3,9月や4,10月などに募集が多いとされていました。
しかし今は1年を通して募集がありますので、時期を気にすることはないでしょう。

　【ホームヘルパー】
最近ニーズがあるのが「ホームヘルパー」資格です。
「ホームヘルパー養成研修」を受講することで取得できます。
ホームヘルパー2級くらいを持っていると書類選考で有利です。
介護の専門職に関する国家資格としては「介護福祉士」もあります。

　【Mac関連スキル】
グラッフィックデザイナー、編集、制作、企画、マーケティングなど、多くの職種で必要とされています。
専門性の高いデザインはMacが適しているのです。
Macスキルを持っていると転職に大変有利です。

　【CAD】
使えるとグッと仕事の幅が広がります。
設計、製図が行えるのです。
パタンナー、設計士、デザイナーなどCADが使えると多くのデザインなどが作れます。

　【宅地建物取引主任者】
建物の売買を仕事とする際に必要な資格です。
不動産の契約締結の際、重要事項の説明を行います。
不動産屋の営業、住宅メーカーのアドバイザー、事務職にも有効な資格です。
「建築士」や「インテリアコーディネーター」の資格なども一緒に持つと更なる仕事の強みとなります。
インテリアコーディネーターは、インテリアの建築の知識を駆使して消費者の要望に的確なアドバイスをします。

　【診療報酬請求事務能力認定試験】
医療事務のお仕事をする際に必要な資格です。
医療事務の資格制度として厚生労働省が唯一認定した試験です。
年2回開催されています。
医療事務は、医療機関にてレセプトの作成や窓口受付などを行います。
募集も多いため結婚、出産後もこの資格を持っていれば、職に就きやすくなります。

☆職種を問わずに持っているといい資格
　【TOEIC】
今の時代、仕事に英語力は必要です。
その目安として見られるのがTOEICの点数です。
600点以上あれば英語力があると評価されます。
秘書、広告、貿易、証券、旅行カウンター、営業、ホテルマンなど数多くの活躍の場があります。

　【日商簿記検定】
経理上の知識を得て会計上の数字を理解する、また、利益やコストを計算する際にも便利です。
経理だけではなく、総務、事務職、営業などにも利用できます。
企業がみる場合は2級以上の知識を目安としています。

　【パソコン利用技術検定】【MOS】
パソコン使用力を測るものです。今の時代、パソコンは仕事にかかせません。
実力を証明する意味でも持っていると便利です。
企業からは必要とされるスキルNO.1。
特に事務系職種で必要とされます。

☆IT業界を目指す上で持っていると有利な資格
　【基本情報技術者】
情報処理の入門的な資格です。
基礎知識問題と実技試験があります。

　【システムアドミニストレータ】
コンピューターのことを理解することはもちろんシステムの運用方法、ネットワークの知識といった、パソコン管理者として導入、運用、管理に必要な実務能力を必要とするものです。

　【システムアナリスト】
システム化の計画、開発に携わる上で必要な資格です。

　【ソフトウェア開発技術者】
ソフトウェアの開発の知識と技術を必要とします。

しかし資格を持っていれば収入がよく、いい仕事に就けると決まっているわけではありません。
自分がやりたいこと、希望する職種、生活スタイルにあった資格を選択して取得することが必要です。

会場に着いたら、「エントリーシート」が用意されていますので記入しましょう。
履歴書のようなもので、プロフィールや経歴を記載して、各企業ブースで見せるものです。

転職フェアには、企業ブースがいくつか設置されています。
数十社、多いときは数百社の企業が集まります。
一日で多くの企業の担当者に直接話が聞けるいい機会なのです。

また、自己アピールの場所にもなります。
ここで顔を売っておけば、書類選考にも有利になるかもしれません。
経験、資格などを優遇する企業よりも「人間性」をみる企業も多くあるのです。
本来自分が考えていなかった企業の魅力を知り、自分の方向性が変わることもあります。
いろいろ話すうちに、自分がどうしたいのか自己分析することもできます。
このように転職フェアにも多くのメリットがあります。

他にもキャリアコンサルタントに相談できるコーナーが設置されていることもあります。
「職務履歴書の書き方」「面接時の注意点」など転職のポイントを教えてもらえます。

会場について、どの企業ブースに行けばいいかわからないときは「マッチングガイドコーナー」を利用しましょう。
専門のガイドが経歴や希望職種など条件を聞いて、企業を紹介してくれます。

　【職種】
職種は企業によって表現の仕方が違います。
同じ職種でも企業により仕事内容が違うこともあります。
応募前に電話などで確認してみましょう。

　【資格】
今回の求人で必要な資格が書いてあります。
基本的には年齢や学歴のことです。
あくまで目安的なものです。
多少のこと、例えば年齢が多少該当していなくても問い合わせて聞いてみましょう。
しかし専門的な資格が求められている場合もありますので、きちんと確認しましょう。

　【給与】
支払われる最低賃金が書いてあります。
月給制、年俸制、固定給、歩合給、賞与、各種手当など様々です。
詳細については面接時に聞いてみましょう。

　【勤務地】
転勤の有無、勤務時間、残業については求人広告だけでは読み取りにくいです。
転勤については、頻繁にあるものなのか、希望勤務地は聞いてもらえるかなど実情を聞いてみましょう。
転職理由の大きなものに「残業」があります。
残業についても、頻度、残業時間など実情を面接時に聞いてみましょう。

　【休日、休暇】
企業によって様々です。
「完全週休二日制」「週休二日制」「月8日以上」などいろいろあります。
1ヶ月に1度だけでも週に2日休みがあれば週休二日制となります。
毎週2日休みがあるものを完全週休二日制といいます。
この点、間違えないように気をつけましょう。
企業毎に設定がいろいろありますから、年間休日日数で比較するのもいいかもしれません。
有給休暇が設定されていても、取得がしにくく取得率が悪い企業もあります。
職場の実情がどうなのか、確認してみましょう。

最近では、男性も育児休暇の取得ができるようになり、結婚、出産後も女性が働き続けることができるようになったと言われています。
しかし実情は、ほんの一握りだけ、数%の男性育児休暇を取得しているにすぎません。
企業においても、産前産後休暇を設け、表向きは助成制度を設けています。
しかし実際に取得している人も少なく、産後も今まで通り仕事をすることは難しいことです。

社会や企業が変わることをいつまでも待っていても仕方ありません。
自分がキャリアやスキルを身につけ、企業や周囲から必要とされる人材にならなければならないのです。
女性は、産後も仕事が家庭と両立して始められるように、前職にすぐ復帰できるよう強く望んでいます。
しかしまた「自分が仕事を続けやすい環境を求めて」、あるいは「収入をあげるため」の転職なども考えるいい機会です。
結婚、出産に関係なく、女性も仕事へのやりがいを常に求めています。
新しい世界に飛び込み、スキルを伸ばすのもいいでしょう。

では実際にはどのように転職先を探したらいいのでしょうか。
女性が転職を考える際、一番の転職成功への近道は、人材派遣会社の利用です。
転職サイトやホームページ上の求人情報では、男性、女性どちらを求めているのかはっきりと書かれていません。
人材派遣会社ですと、詳細情報が届いているため、女性を求めている職場がすぐにわかります。
それに専門の担当者が履歴書の書き方から、面接、スケジュール調整まですべて行ってくれるのです。
これらを有効活用し、自分が今の状況で働きやすい職場を慎重に探し、やりがいをもち長く働ける職場をみつけましょう。